私たちは日々、心の不調に悩む方々と向き合っていますが、治療において最も大切なのは、単に「症状を抑えること」だけではありません。

　　　　

その先にある、困難に直面してもしなやかに立ち直れる力――「レジリエンス（精神的回復力）」を引き出し、育んでいくことこそが真のゴールだと考えています。

　　　
今回は、なぜ当院が薬物療法だけでなく、各種心理療法、ヨガやマインドフルネスといったセルフケアを重視し、多機能なクリニックを目指しているのか、その理由をお話しします。

　　　　　　

　　　
2026年6月の診療報酬改定により、日本の精神医療は大きな歴史的転換点を迎えました。　

　　　
今回の改定では、これまでの「薬物療法中心」のモデルから、「心理支援を併用した多職種協働型」の医療へシフトさせるという国の明確な意図が示されています。

　　　　　
公認心理師によるカウンセリングの適応拡大や、多職種が連携して患者さんを支える仕組みの評価が高まったことは、私たちがかねてより提唱してきた「お薬だけでなく、対話や身体へのアプローチを統合する治療」の重要性が、社会的に認められた証でもあります。

　　　　

　　　　　
心の不調は、生物学的な要因（脳の機能）、心理的な要因（考え方の癖）、そして社会的な要因（環境や人間関係）が複雑に絡み合って起こります。

　　　

これに対し、一方向からのケアだけで解決しようとするのは限界があります。

　　

　　

　　
当院が推奨する「多角的アプローチ」には、以下のような相乗効果があります。

　　　
• 薬物療法： 脳の神経伝達物質を整え、心の「土台（ベースライン）」を安定させます。漢方薬も、症状によっては、十分な効果が得られます。

　　

　
• 心理カウンセリング、心理療法、： 対話や体系化された心理療法を通じて、自己理解を深め、認知や行動のパターンを見直します。

　　　

　　　　　
• 身体的アプローチ（ヨガ・マインドフルネス）： 呼吸や身体の感覚に意識を向けることで、自律神経のバランスを整え、ストレスに対するしなやかな心身を作ります。

トップダウン（認知・薬物）だけでなくボトムアップ（ヨガ・マインドフルネス）の視点を持つことは、慢性化を防ぐ上で極めて有効です。
　　　　

　　　

　

これらが組み合わさることで、単なる「症状の消失」を超えて、自分自身の心身をコントロールできているという実感（自己効力感）が生まれ、レジリエンスが強化されていくのです。

　　　　　　　

　　　
当院では、医師による診察に加えて、公認心理師によるカウンセリング、集団心理療法、さらには、ヨガや、マインドフルネス・ストレス低減法（MBSR）を取り入れたセルフケアのなど、多彩なプログラムを実践しています。

　　　　

　　　
これらは単なる「オプション」ではありません。患者さんがクリニックを離れた後の長い人生においても、自分自身をケアできる「一生物のスキル」を身につけていただくための、治療の柱です。

　　　　　

　　　

　　　　　　

私たちは現状に満足することなく、今後さらに「多機能な心の拠点」になれるよう邁進してまいります。

　　　

　　　
精神科医、公認心理師、看護師、薬剤師、MBSRトレーナー、ヨガインストラクターなどの知見を持つ専門家たちが、一つのチームとしてあなたを支える。

　　　　

そんな「多職種協働」の力を結集し、誰もが本来持っている「健やかになろうとする力」を最大限に引き出せる場所でありたいと願っています。

　　　　
「お薬を飲んでいるけれど、もう一歩先の安心がほしい」「自分の力で自分を整える方法を知りたい」という方、どうぞ、私たちの扉を叩いてください。

　　

あなたのレジリエンスを育めるように一緒に伴走していきます。　

　　

　　

　　
今回は、2026年6月から施行される診療報酬改定について、私たちのクリニック、そして日本の精神科医療にとって非常に大きなニュースをお伝えします。

　　　　　

それは、「公認心理師による個別カウンセリング（心理療法）の保険適応が大幅に拡大される」ということです。

　　　　

これまで、カウンセリングを受けたくても費用の面で断念せざるを得なかった方々にとって、今回の改定はまさに「待望の変革」と言えるものです。

　　　

これまで、国家資格である公認心理師が行うカウンセリングが健康保険の対象となるケースは、PTSD（心的外傷後ストレス障害）など、ごく一部の限られた病名に限られていました。

　　　
しかし、今回の2026年度改定ではその適応範囲が大きく広がり、神経症性障害やストレス関連障害及び身体表現性障害といった、より多くの方が直面する疾患においても、保険診療内で質の高いカウンセリングを受けられるようになります。

　　　　

　　　
専門家としての視点から見ても、今回の改定は日本の精神科診療のスタイルを根本から変える可能性を秘めています。
　　　　

　　　　
これまでの保険診療は、どうしても医師による短時間の診察と投薬が中心になりがちでした。

　　　　

今後は、医師による「医学的判断・処方」と、公認心理師による「じっくり時間をかけた心理学的アプローチ」を、どちらも保険診療という枠組みの中で、より有機的に組み合わせることが可能になります。

　　　　
　　　　
自費のカウンセリングは1回あたり数千円〜1万円以上の負担になることも少なくありませんでしたが、保険適応となることで、原則3割負担（自立支援医療制度を利用されている方は1割負担あるいは0割）で受けられるようになり、継続的な心のケアが現実的な選択肢となります。

　　　

　　　　
今回の改定では、保険適応で受けられる期間に「2年間（24ヶ月）」という一定の目安（期限）が設けられました。

　

　　　
これを「制限」と捉える方もいらっしゃるかもしれませんが、専門的には「治療のゴールを見据えた集中した関わり」を促すものと解釈できます。

　　　

漫然と長く続けるのではなく、この2年間という時間を最大限に活かし、ご自身の認知や行動のパターンを見つめ直し、回復への確かな足掛かりを作る。

　　　

そのための「濃密な治療期間」として、私たちは大切に活用していきたいと考えています。

　　　

　　　

　　　

カウンセリングをご希望の方へ
　　　

もちろん、すべての患者さんにカウンセリングが最適であるとは限りません。

　　

お一人おひとりの症状の重さや回復の段階によっては、まずは休息やお薬による治療を優先すべき時期もあります。

　　　

カウンセリングが現在の治療において有効であるかどうか、また適応となるかどうかについては、まずは主治医が医学的な観点から慎重に判断いたします。

　　　
「自分の悩みも保険で相談できるのかな？」「薬だけでなく、じっくり話を聴いてほしい」と感じている方は、ぜひ診察の際にお気軽にご相談ください。

　　　　

　　

　　　
当院では、医師と公認心理師が密に連携し、今回の新しい制度を最大限に活用して、皆様の「心と体」の健康を多角的にサポートしてまいります。